精神疾患がある方のための総合就職ナビ

>

支援制度活用のすすめと働くうえでの留意点

経済支援制度の活用で、安心の就労ライフ

疾患の程度や症状にもよりますが、精神疾患がある方の働く場は限られており、十分な収入が得られない場合が多くあります。
また通院が長期にわたることが多く、医療費の負担も大きくなりがちです。
そのため、生活や治療に必要な費用を捻出するために、つい無理をして働いた結果、症状が悪化したケースも少なくありません。
そのような事態を避けるために、国の経済支援制度を積極的に活用することをおすすめします。
まず自立医療支援制度(精神通院医療制度)が挙げられます。
これは精神疾患がある方の医療費を軽減する制度で、疾患の種類や病状によって、一か月の医療費に上限が設けられます。
また、障害年金や生活保護も、仕事があっても収入が不十分な場合、申請することができます。
いずれの制度も、就労継続支援事業所等で働きながら受給できるので、市区町村窓口や年金事務所で尋ねて下さい。

よりよく働く:このような点に留意しよう

仕事をするうえで、トラブルや困りごとに直面することがあります。
そのような時、一人で抱え込まず、職場のアドバイザーに相談しましょう。
精神疾患だけでなく、様々な疾患や障がいをもつ方を雇用する事業所には、疾患を抱えながら働くことへの理解と知識をもった人がいます。
小さなことでも相談し、そのつど解決していくことが、安定して働くことにつながります。
次に大切なことは、自分の体調を優先させるということです。
精神疾患がある方は、日によって体調や気分が変動しがちです。
今日はちょっと無理だな、と感じたら、頑張らず、仕事を休む決断をすることが大切です。
また、自分の病気の話は、極力避けましょう。
特に就労継続支援事業所で働く場合、スタッフ以外、皆何らかの疾患や障がいをもつ方なので、利用者同士、休憩時間などについ病気の話をしがちです。
しかし、同じ病気でも、人によって治療法や薬が異なるので、互いに避けた方が無難です。